タイ・バンコクで仕事を探す前に!知っておきたい4つのこと

観光でタイに来たり、タイ人と知り会ったことでタイに興味を持ち、タイで暮らしたい!と思う方も最近は多いことと思います。

また、「家族がタイで暮らしたいと言い出して…」という方もいるかもしれません。

となれば、現実的に考えなくてはいけないのが「どうやって暮らしていくか」。

そんな方々のために、タイ・バンコクでの仕事の探し方をまとめました。

【タイの関連記事はこちら】

↑タイ滞在に役立つこちらの情報もご覧ください。過去の記事一覧はこちら

働き方の種類

タイで日本人が働くには、大きく分けて3種類あります。

1.駐在員

タイに駐在員として赴任する方は多いと思います。

日本で採用され、数年にわたり会社の運営方針や商品・お客様のことを学び、チームを率いた経験や専門的なスキル・経験を蓄積し、それを活用できるポストに派遣されていく、というのが最も多いケースでしょう。

また、タイ進出が早かった一部の企業ではタイでの経験を「育成期間」として、若手を派遣して経験を積むという位置づけにしているところもあるようです。

駐在員となれば、家賃・医療費・教育費などを会社が負担、専属ドライバーと車が支給され、携帯電話も会社支給、そのほか各種手当がつくなどなど、とても待遇面では優遇されています。大体2-5年ほどの任期があり、それを終えると日本の本社に戻るか、もしくは他国へ派遣されていくことになります。

2.現地採用

タイ人と同じ採用基準に照らし合わせてタイの現地法人で採用されます。

日系、外資、いずれも門扉は開かれており、語学力(英語もしくはタイ語)やPCスキルが必須です。業種によっては専門知識や経験により優遇されます。タイ人と同じ待遇ですので、駐在員のような専属ドライバーや社用車の支給、家賃・医療費の会社負担などはありません。

ただし、会社によっては語学学校への費用負担や医療保険、健康診断などの負担など様々です。

新卒でも採用がないわけではなりませんが、「新卒一斉採用→新人研修」という日本式の育成プログラムを持っているところはありませんので、社会人に求められるビジネスマナーやその会社の事業などについては自分で学んでいくしかありません。

一部企業では未経験者でも積極的に採用しています。

タイの政府による外国企業の投資を奨励する法律に則って資格を有した企業では、外国人就労に必要な規定(給与、役職など)が緩和され、この制度を利用して多くの日本人を雇っているところもあります。

ただし、その分待遇面でも若干劣ることがあったり、語学力を必要とされない=いつまでもタイ語も英語もうまくならないなどの側面もでてきます。

「社会人経験をつむ」「タイ語を学んで武器にする」など、自分の価値を高めた上で転職を狙うケースが多いようです。

3.起業する

タイで起業して事業主としてお仕事をする人もいます。

ただし、その場合はタイ人のビジネスパートナーが必要だったり、諸手続きが異なりますので、ここでは触れません。

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タイの会社にどうやって就職するの?

仕事の探し方

駐在員にせよ、現地採用にせよ、仕事の探し方は主にこの3つにまとめられます。

実際に活用してよかったところ、ネットの評判、口コミで聞いたことのあるところなどを中心に主だったサイトを載せていますので、参考にしてください。

オススメ海外転職サイト

海外転職サイトへの登録は済ませておきましょう。

海外の転職サービスは各国異なるため、ここでは国内の転職市場においてトップに入る転職サイト、およびハイクラス向け海外転職サイトをご紹介します。

登録無料で利用でき、海外求人数は豊富です。また、職務経歴書・面接対策といったサポートがしてもらえます。

  1. リクルートエージェントに登録する
  2. パソナキャリアに登録する
  3. ハイクラス向けビズリーチに登録する

パソナタイランド(タイ国内での就職、転職)
http://pasona.co.th/ja/

フリーペーパーやネット掲示板

タイには数多くの日本語情報誌(フリーペーパー)があります。

また、タイ情報を発信しているウェブサイトなども多数あります。そこで時々求人情報が掲載されています。ほぼ毎月のようにどこかで日本人の募集をしています。

それを眺めているだけでも、必要なスキルや経験、待遇面での「相場」が見えてきますので参考にしてください。

DACO
http://www.daco.co.th

WISE
http://www.wisebk.com

バンコク週報
http://www.bangkokshuho.com

タイ自由ランド
http://jiyuland.com

口コミ

タイ在住者(日本人・タイ人問わず)に聞いてみるというのもかなり効果はあります。

特に日本人経営の小さな会社や同族経営のタイ企業、お金を扱う卸売・小売業でも信頼できる人を、ということで口コミで探していることが多いです。

広告にでてこない仕事もありますので、伝手をつかって探してみるのも効果があります。

ただし、その際には待遇面の確認をしっかりしてください。「紹介だから」と遠慮をしていると長く働ける環境を見つけることができなくなってしまいます。

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就職先が決まったら

ビザと労働許可証を取得しよう!

タイで仕事をして報酬を得る場合、必ずそれができるビザと労働許可証がセットで必要です。

片方だけでは、報酬を得ることができなくなってしまいます。

それぞれ有効期間は1年、就職先がそろえる書類が必要(会社の登記簿や招聘状など)ですので就職先が決まってからでないと取得できません。

働けるビザの種類

ノンイミグラントB(就労ビザ)

勤務先が身元を保障し、取得するための各種書類を揃えます。有効期間は1年ですので、毎年の更新が必要です。

申請費用の負担を誰がするか?というのは会社によって異なりますので、勤務先の規定を確認してください。

参考:在東京タイ王国大使館 ノンイミグラント-B(就労/ワーキング)

ノンイミグラントO(タイ人の配偶者/扶養家族用ビザ)

タイ人と結婚した人が取得できるものです。結婚を証明する書類などが必要となります。永住権は付随しません。

参考:在東京タイ王国大使館 ノンイミグラント-O(タイ人の配偶者/扶養家族)

以下の記事で、タイの長期滞在ビザの情報を詳しく解説していますので、お読みください。

関連記事:誰でもストンとわかる!タイ長期滞在のためのビザ申請取得情報

労働許可証とは

外国人労働法に基づいて発行されるもので、タイ国内で労働をして報酬を受け取る場合に必要となります。

(出張者でも期間によっては必要となりますので要注意)この小さなパスポートサイズの冊子には、就労先住所や就労期間に加えて就労を許可された場所、血液型、雇用主名、就労区分なども記載されています。

転職した場合には新規に取得する必要があります。また、ビザ同様こちらも1年ごとの更新となります。

気を付けて!怪しい求人!!

時々、求人広告や面接でビザに言及していないケースや、友人知人の情報で「あそこはビザがでないらしい」「労働許可証が出ないらしい」という話を聞きます。

正しいビザと労働許可を所持せずに働き、賃金を得るのは違法です。

抜き打ちで警察が会社に来て検挙される、などという話は以前からあり、今でもそれは耳にします。

これは雇用主の問題ですが、強制送還などの被害をこうむるのは自分ですので、必ず正しいビザと労働許可証を所持した上で働きましょう。

日本国内からタイの仕事を探す方は、ビザの面も含め実績ある転職エージェントが安心です

3つのオススメ海外転職サイト

海外転職サイトへの登録は済ませておきましょう。

海外の転職サービスは各国異なるため、ここでは国内の転職市場においてトップに入る転職サイト、およびハイクラス向け海外転職サイトをご紹介します。

登録無料で利用でき、海外求人数は豊富です。また、職務経歴書・面接対策といったサポートがしてもらえます。

  1. リクルートエージェントに登録する
  2. パソナキャリアに登録する
  3. ハイクラス向けビズリーチに登録する

タイに住み始めたら

90日レポート

タイに暮らす外国人には「90日レポート」というものが義務付けられています。

最後の入国日から90日経つ前に、所在を必ず入国管理局に報告しなくてはなりません。報告できる期間は90日が切れる1週間前から。通常は代理申請が可能です。

万が一、90日を過ぎてしまった場合はすみやかに入国管理局へ出向いてください。過ぎた期間にもよりますが、通常は罰金2,000バーツを支払い、改めて所在を申告するだけで終わるはずです。

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タイで日本人が働くということ

日本人の雇用にあたってはタイ政府によってさまざまな法律が定められています。

日本人を雇うことは「タイ人の仕事を奪うこと」になるため、タイ人の雇用を守るために定められていると考えてください。

そのうえで日本人を採用する企業にはそれなりの理由があります。

「お客様が日本人ばかりなので日本人の営業マンが必要だ」
「時間管理やタスク管理が同じ感覚でできてスムーズだ」
「将来的に駐在員を減らしていきたい」
など、本当に様々な理由で私たちに機会が与えられています。

日本で生まれ育った人であれば「あたりまえ」のことが要求されることが多いのですが、文化や教育システムが異なる国で仕事をしていく上でどうしても必要なことです。

そして長く暮らすほどにその国のルールや感覚になれてしまいがちです。

「ここはタイだから」ということに甘えず、「日本人として」仕事をこなしていける自己管理・セルフプロデュースの能力も磨いていくチャンスだととらえてみてください。

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