アメリカ移住に必要な費用を全公開(国際結婚編)

アメリカに移住するとなると、旅行や短期留学とは違い、ビザ関連だけでなく引越しの費用やそのほか日本での税金の支払いも済ませる必要があるため、渡米前に多くの初期費用が必要となります。

またひとえにアメリカ移住といっても、

  • 日本で会社勤めをしていた人が海外に転勤になるのか
  • 正規留学のため学生として長期海外に移住するのか
  • 日本の会社を辞めてアメリカに移住するのかなど、

様々な形があります。

配偶者や子供の有無によっても、その費用は大きく変わってきます。

この記事では、アメリカ人との結婚により、日本の会社を辞めてアメリカに移住した方の体験をもとに、実際移住にかかった費用をまとめていきたいと思います。

【アメリカの関連記事はこちら】

↑アメリカ滞在に役立つこちらの情報もご覧ください。過去の記事一覧はこちら

物欲との戦い!バカにならない引越し代13万円

実家暮らしでなければ、それまで日本で暮らしていた住居をあけ渡す必要がありますが、日本での滞在歴が長いほど、家具や物も自然と増えていきます。

通常の引越しの場合は、次の場所に物を移す、その際に不要な物を引越し業者が処分してくれるというサービスもあるそうですが、引越し先が海外となると、高い金額を払って荷物を郵送するか、日本で処分していくかのどちらかになります。

私が住んでいたアパート にあった大きな家具は、ベッド、食卓テーブルと椅子、ソファ、冷蔵庫、電子レンジ、炊飯器、洗濯機でした。もともと中古で買って使っていたものもあり、リサイクルショップに問い合わせてみてもブランド家具でなければ買取できないと言われ、結局お金を払って処分してもらうことになりました

不用品買取業者に頼んで見積もりをもらい、家具の処分代に支払った金額は約3万円となりました

また洋服や小物、日本食などはSAL便を使いアメリカに送ったのですが、こちらは10箱近く郵送して10万円程かかりました

なるべく荷物を少なくとは心がけていたものの、いざ手放すとなると惜しいものも多く、引越し作業は自分の物欲との戦いでもありました。

世界中の日本人と繋がるコミュニティ

人生が世界へ広がるコミュニティ「せかいじゅうサロン(無料)」へ招待します

人脈ネットワークの構築、情報収集、新しいことへのチャレンジと出会いが待っています

手続きにいちいちお金がかかる!ビザ関連代

ビザの手続きは、ビザの種類によってその後の費用もビザ取得までの期間も変わってきます。

私の場合はアメリカ人との結婚による配偶者ビザでした。

まずビザの申請を始める前に、アメリカ人の主人が配偶者である私をアメリカに呼び寄せたいという請願書を提出します。

この時、手続きの経費として約6万円かかります

また渡米者は最終的なビザの面接の日を迎える前に、特定の医療機関で健康診断と予防接種を受けなければなりません。この診断には保険が効かないので、全て実費での支払いとなり、私は2本予防接種を受けて8万円近くかかりました

過去の予防接種記録によって必要な予防接種の数が変わってきますが、1本予防接種を打つごとに約1万円かかるとみていいでしょう。

またビザが下りたのちは移民ビザ代として約2万円程支払わなければなりませんでした。他にも書類に必要な写真を撮ったり、結婚証明書を公証してもらったりと、諸々の諸経費に1万円くらいかかったので、ビザ関連だけでも合計で17万円近くかかったとこになります

世界で暮らす体験ができるホームステイ情報

学生から、親子滞在、シニアまで、海外滞在をしてみませんか?世界各国の日本人ホストが受け入れいたします

せかいじゅうホームステイへ

忘れてはいけない飛行機代

実際にアメリカに渡る日程が決まったら、飛行機の手配をしなくてはなりません。

私は万が一日本の出発予定日近くになってトラブルがあった場合でも出発日を変更できる飛行機のチケットを購入したため、通常よりも値段が高く約17万円ほどのコストとなりました。

見落としがちなお高い税金問題

予想外に高くついてしまったのは税金でした。

海外に移住をする場合、移住する間の住民票は、日本に残しておくか転出届けを出すか選ぶことができます。

日本に住民票を残す場合、その後も住民税を払い続ける代わりに、国民健康保険の加入も続けることができます。(会社員を辞めずに転勤などで海外新居行く場合は、会社の健康保険がそのまま使えるので、住民票を残しておいてもあまりメリットはありません)国民年金も、毎月の支払い義務がそのまま残ります。

転出届を出すと、日本の戸籍はそのままで、住民税を払う義務はなくなります。

また国民年金の加盟も任意となります。

参考記事:
海外移住の年金制度基礎知識と対策方法!転出後の受け取りはどうなる?

しかし、例えばアメリカに旅立つのが2016年7月の場合、2016年1月1日は日本に住民票があったということになるため、住民税の区切りである2016年6月から2017年5月までの住民税を、前年の給与所得に従って支払わなければならないという義務があるのです

私の場合はそれまで勤めていた会社を辞めての移住だったため、貯金を切り崩して、自分がすでにアメリカにいない間の1年分の住民税を支払わなければならず、その額は50万近くにもなりました。

ネットであらかじめ情報は調べていたものの、実際に役所に行ってその仕組みと金額を説明された時はさすがにびっくりしました。

日本での職務経験が長い人ほど、この税金は思わぬ落とし穴になる場合が多いようです。

費用の総額まとめ

以上をまとめると、日本で会社を辞めてアメリカに移住した私の場合、約97万近くのコストが発生しました。

引越し関連 13万円
ビザ関連 17万円
飛行機代 17万円
税金 50万円

合計 97万円

上記に記載した以外でも、大使館に行く費用だったり、区役所で住民票をもらう費用だったり、諸々の手続きにかかる諸経費を含めると、100万円弱かかったと言ってもいいでしょう

日本でそのまま暮らしていれば発生しなかったコストが多くかかったのが今回の移住でした。

会社の海外転勤などとは異なり、全て実費での負担になるのが痛いですが、今後アメリカに移住される方の参考になれば幸いです。

【アメリカの関連記事はこちら】

↑アメリカ滞在に役立つこちらの情報もご覧ください。過去の記事一覧はこちら

世界中の日本人が参加する「せかいじゅうサロン」

世界へ広がる海外移住コミュニティ

世界中の日本人同士が繋がり、情報提供したり、チャレンジしたり、互助できるコミュニティ「せかいじゅうサロン」

Facebookサロンは参加無料。気軽に繋がってください。(2023年8月時点:参加者5000名超えました)

世界中を目指すメンバー集まれ!

【特別公開】世界で自由にひとりIT起業

WEBマーケティングスキルは「世界どこでも働けるワークスタイル」を可能に。

1年で海外居住資金も作れるWEBスキル講座を無料配布中↓