海外駐在員の業種と職種　海外勤務できる企業とは？

せかいじゅうキャリアコーチのブレナー真由美です。　

前回は、”海外駐在員の基本的な情報”について書かせていただきました。

前回の記事はこちら

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今回は、”駐在が多い業種・職種”につき２回に分けて、お話をさせていただきます。

この記事は、これから就職を初めてする方だけのものではありません。

既にキャリアを積んできている方でも、先ずはこちらを読んでいただき、今の会社を改めて見直してみてください。

今までちゃんと会社のことを見てこなかった。

海外の支店の事などあまり気にしていなかった。

けれど、日本国内だけではなく、世界も含めた会社全体の事業を見てみると、まだまだ将来海外へ駐在できるチャンスもあるかもしれません。

海外の支店はどのような役割をしており、どのような経験者が現在駐在で赴任しているのか？　自分にチャンスはないのか？を探ってみることです。

まだ、経験が浅い方は、部署異動や職種変更なども検討してもらうようにしても良いかもしれません。　

海外駐在を見据えた国内転職の道もあります。

特に中小企業では、海外駐在要員を簡単に出すことがでない場合もあり、その場合には、最初から近い将来海外駐在を見据えた採用が国内であったりします。　

私のクライアントさんもこの方法で、入社して半年でテキサス州へ赴任になり今でも活躍して働いています。　

また、私の香港時代のクライアントさんは、香港で駐在で赴任をし、現地採用で香港国内で転職をし、その後、転職した先で駐在待遇で再雇用されたケースもあります。　

では、どのような業種や職種が海外駐在の可能性があるのか？

具体的な情報がないと一歩踏み出すのは難しいものです。

ぜひ一緒に見ていきましょう。

海外駐在が可能な業界と職種

【海外駐在が可能な業界と職種】ですが、「製造業」や「商社」が代表的です。これらの業界では、現地法人の運営や市場開拓を目的に、海外勤務の機会が多く提供されます。

また、「製造業」や「商社」のサポートをするべく、金融業、特に銀行や物流業界なども駐在員が各国に派遣されている業界です。

IT業界もグローバル化が進んでおり、システム開発やプロジェクトマネジメントのために海外での勤務が求められることがあります。

職種としては、「営業職」や「技術職」が主に挙げられ、特に語学力や専門知識が求められることが多いです。

さらに、金融業界では、国際業務を担当する「ファイナンス」や「コンサルティング」の職種で海外駐在のチャンスがあります。

これらの業界や職種での経験は、キャリアアップやスキルの向上に大いに役立ちます。

駐在求人が多い業界として注目されるのは、「製造業」です。特に自動車や電子機器の分野では、日本企業が海外に工場を持つことが多く、現地での生産管理や技術指導のために駐在員が必要とされます。

製造業が多いアジア圏、北米などは特に可能性が高いです。他には、食品、衣料などの製造業の進出も著しいです。

また、「商社」も駐在求人が多い業界の一つです。

世界中で取引を行う商社は、現地の市場調査や取引先との交渉を行うために、海外駐在をすることが求められることが多いです。

特に大手の総合商社になれば支店がない国はないのではないかというくらい世界各国に支店を持ち、駐在員が各国に派遣されています。

さらに、IT業界も近年、海外展開を進めており、現地でのプロジェクト管理や技術支援のために駐在員を派遣するケースが増えています。

これらの業界では、語学力や「コミュニケーション能力」が求められることが多く、グローバルな視点で仕事ができる人材が重宝されます。

他には、銀行の場合は、ロンドン、ニューヨーク、香港、シンガポール、フランクフルトなどが金融の街として出向者も多い都市になります。

「商社」「製造」業の物を運ぶ重要な役割として「物流」業界も製造業に伴って支店を出していることが多いです。

そこでも現地の日系企業へのサービスを提供、提案する「営業」や各部門の管理職なども多いです。　

他には、建設業界は、海外プロジェクトの成功に欠かせない存在です。

製造業界の駐在職種

製造業界における駐在職種は、特に「海外市場」への進出が進む中で重要性を増しています。

駐在員は現地の「ビジネス環境」に適応しつつ、製品の品質管理や「顧客対応」を行います。

これにより、現地での信頼を築き、売上向上に寄与します。

また、現地の文化や「商習慣」を理解することも求められ、柔軟な対応力が必要です。

さらに、駐在員は本社と現地法人の「橋渡し役」としての役割も担い、情報の共有や調整を行います。

このように、製造業界の駐在職種は多岐にわたるスキルが求められ、やりがいのある仕事です。

商社での海外駐在の可能性

商社での「海外駐在」は、国際的なビジネス展開を行う企業にとって重要な役割を果たします。

特に、アジアやヨーロッパ、アメリカなどの地域での駐在は、現地の市場を深く理解し、ビジネスチャンスを広げるために欠かせません。

駐在員は、現地の文化やビジネス慣習を学びながら、企業のグローバル戦略を推進します。

また、語学力や異文化理解力を高める絶好の機会でもあります。

商社での海外駐在は、キャリアの幅を広げ、「国際的な視野」を持つ人材として成長するための貴重な経験となるでしょう。

建設業界は、現地での「調整役」として、工事の進行管理や「品質保証」、さらには現地スタッフとのコミュニケーションを担当します。

これらの役割を担うことで、効率的なプロジェクト進行が可能となります。

また、国際的な視点を持つことで、新たな「ビジネスチャンス」を見つけることもできるため、駐在職はキャリアアップに繋がる魅力的な選択肢です。

その他、製造業や商社を支えるIT業界は、特にプロジェクトマネージャー、システムエンジニアやソフトウェア開発者が技術サポートや現地のニーズに合わせた「ソリューション提供」を行うことが求められます。

他には、金融業界、特に大手の銀行は主要な都市には支店を持っていることが多いです。

やはり現地の日系の会社を支えるための営業やビジネスディベロップメント、管理部門の部門長など。

物流業界も同等に「営業」や各部門の部門長としての職種が主になります。

駐在は、営業や技術者だけではありません。　

経営、企画部門や財務系の職種も駐在赴任の多い職種です。

海外法人と日本法人の連結決算や、海外拠点での財務管理ポジションが多く、次いで、事務フローの設計や改善、法務やコンプライアンス整理などを担える人材になります。

企画管理職の海外駐在員は、一般的に企業の要となるヒト・カネや事業設計に関わることが多く、関連部署での実務経験やマネジメント経験があると活躍しやすいでしょう。

海外駐在に必要なスキルと英語力

海外駐在において求められるスキルには、まず「異文化理解力」が挙げられます。

異なる文化や価値観を尊重し、柔軟に対応できることが重要です。

次に、「コミュニケーション能力」も欠かせません。

現地スタッフとの円滑な関係構築が、仕事の成功に直結します。

また、「問題解決能力」も必要です。

未知の環境で発生する課題に対して、迅速かつ適切に対応できる力が求められます。

「英語力」については、ビジネス英語のスキルがあると、業務がスムーズに進行します。

特に、プレゼンテーションや交渉の場面での流暢な英語は、大きな武器となります。

これらのスキルを磨くことで、海外駐在を成功に導けるでしょう。英語力だけではなく、赴任する先の現地の言語の習得も現地スタッフやクライアントのコミュニケーションにとても役立ちます。

仕事で求められる英語力とは？

仕事で求められる英語力は、特に「海外」駐在の場面で重要です。

ビジネスの場では、単に「できる」だけでなく、相手の意図を正確に理解し、適切に伝える能力が求められます。

メールや電話でのコミュニケーションはもちろん、会議やプレゼンテーションでも、説得力のある英語力が必要です。

また、異文化理解を深めるための英語力も求められ、現地スタッフとの円滑なコミュニケーションが「仕事」の成功に直結します。

したがって、英語力は単なる言語スキルを超え、国際的なビジネス環境での必須スキルとなっています。

役立つ資格とその取得方法

海外での駐在を目指す際、日本の場合、役立つ資格として「TOEIC」が挙げられます。特に英語力を示すTOEICは、多くの企業で重視されるため、高得点を目指すのがポイントです。駐在員の英語力は、英語ネイティブの国だと８３０点以上と言われています。資格取得の方法としては、公式問題集を活用し、定期的に模擬試験を行うことで実践力を養うことが重要です。

海外駐在を目指すためのステップ

最後にどのようなステップを踏んだら海外駐在が可能になるのか？についてお伝えします。　

現在の会社で駐在希望を出す方法

現在の会社で「海外駐在」を希望する際には、まず上司や人事部との「コミュニケーション」を大切にしましょう。

具体的な希望地域や期間、理由を明確にし、自分の「スキル」や「経験」がどのように役立つかをアピールすることが重要です。

また、会社の「駐在制度」や「ポリシー」を理解し、それに基づいて希望を伝えると効果的です。

さらに、海外での「語学力」や「文化理解」を高める努力も、希望が通りやすくなる要因となります。

人事考課の時期は会社にもよりますが年末にやる会社もありますので、人事考課毎に伝えることはとても大事です。　　

日本国内の駐在の可能性がある会社への転職戦略

グローバル企業や海外に重きを置いている中小企業への転職も、冒頭に書いた例の通りで、海外駐在のチャンスがある会社に入るのも可能性は高まります。　

現地採用転職からの駐在待遇の受け入れ

冒頭の例で書いた通りで、現地採用で入社をし、暫くしてパフォーマンスが評価され、駐在待遇で再雇用をされる場合も中にはあります。

会社の計画の中で駐在員を再度送る代わりに現地採用で既に働いているスタッフの中から適材として認められれば駐在待遇で再雇用をされる可能性もあります。　

さて、如何でしたか？　

グローバルに働く方法は沢山あるということを理解していただけましたでしょうか？

アメリカの海外駐在から現地で転職をしたリサさんへのインタビューをユーチューブでアップしていますので、是非ご視聴、イイねボタン、チャンネル登録をしてくださいね。　

リサさんのインタビューはこちらです。

https://youtu.be/TU4I5NI_c9E?si=olRSQIO-FIbzDEa9

これからのキャリア人生をきちんと考えていきたい方は、是非、初回３０分無料の体験コーチングまでお越しください。

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